一般的に10-40％のカロリー制限をすると、生存寿命および健康寿命が長くなります。カロリー制限は「老化」および「老化に伴う病気」を研究する方法にも使われ、たとえばサーチュインという長寿遺伝子はカロリー制限で活性化します。

霊長類においてもカロリー制限の効果が報告され、ウィスコンシン国立霊長類研究センター（WNPRC）の研究は新聞にも載って話題を呼びました。アカゲザルで30％のカロリー制限をすると、長生きして毛並みの色艶も良いのです（Science2009）。

今回は米国国立老化研究所（NIA）の成績を紹介します（Nature2012）。同じアカゲザルの研究ですが、「カロリー制限しても寿命が変わらなかった」という結果です。どうして正反対になったのでしょうか。論文を読みますと、　(1) 餌が異なること、　(2) 比較対照（自由摂食群）の「自由摂食のさせ方」が異なること、が重要のようです。

WNPRC研究の餌は精製素材です。蛋白はラクトアルブミン、油はコーン油を用いています。炭水化物はコーンスターチと砂糖で、28.5％が砂糖です。NIA研究の餌は天然素材です。天然素材は微量元素、植物性化学物質を含みます（注：植物性の抗酸化物質は活性化酸素の毒性を消去します）。蛋白は小麦、とうもろこし、大豆、魚、アルファルファ由来です。魚は8-12％の油を含み、オメガ3脂肪酸を含みます（注：オメガ３脂肪酸は抗動脈硬化作用を持ちます）。砂糖は3.9％しか含みません。

次に自由摂食の方法ですが、WNPRCと異なり、NIAは「ほぼ自由摂食」にしています。「ほぼ自由摂食」とは、年齢と体重に基づいて計算したカロリーの自由摂食です。つまり、軽い制限がかかっています（注：ラットでは、軽いカロリー制限でも長寿効果がある、との報告があります）。

以上を踏まえて、NIAの研究を深読みすると、「軽いカロリー制限、かつ精製食品を避ける食事をすれば、30％という強いカロリー制限をしなくても十分その効果が期待できる」のかもしれません。もしそうならうれしいですね。決して「カロリー制限が無意味」ではないと思いますので、ご注意下さい。


平成25年7月8日

過剰の食塩は高血圧を悪化させ、心血管系疾患や脳卒中を増やします。そこで、日本の糖尿病ガイドラインでは食塩摂取量を６ｇ未満としています。基準に下限はありませんが、どうでしょうか。

糖尿病では、少なすぎる塩分摂取が死亡を増やすという成績があります。

１型糖尿病、2807人（平均39歳）の観察研究（10年観察）。食塩摂取量は腎障害末期と逆相関する。食塩摂取量は多すぎても少なすぎても、生存が減少する（6gくらいから下で死亡率が増加します）。（Diabetes Care2011）

２型糖尿病、638人（平均64歳）の観察研究（9.9年観察）。ベースラインで腎障害、心血管疾患をもつ患者群です。塩分低摂取は全死亡、心血管系死亡の増加と関連します（Diabetes Care2011）。

これらの成績はその後のガイドラインに反映されていません。「評価されていないのかな」と思っていましたが、Kotchenらの書いたレビュー（NEJM2013/3）、米国医学研究所報告（2013/5）に内容が反映されていました。両者とも糖尿病では厳重な食塩制限を支持しません。

米国医学研究所報告は米国疾病対策センターの依頼によってなされたもので、米国のガイドラインは今後改訂される可能性があります。米国医学研究所が重視したのは、健康転帰（死亡など）による評価です。これまでの報告は血圧を評価項目にしているのが多かったのですが、血圧は代用評価項目に過ぎません、健康転帰で評価する方が良いのです。米国の現時点における食塩摂取基準とその評価を紹介します。

一般集団の基準はナトリウム2.3ｇ未満（食塩として5.8ｇ未満）です。黒人、51歳以上、高血圧、糖尿病、慢性腎障害の人は1.5g未満（同3.8ｇ未満）です。評価は、「一般集団のナトリウム2.3ｇ未満（食塩として5.8ｇ未満）の目標は適切です。1.5-2.3ｇの制限は根拠が不十分です。糖尿病、慢性腎障害、心不全で利尿薬を多く使っている人に1.5g未満という厳しい食塩制限を行うことは勧められません。」

日本人の平均食塩摂取量は11-12ｇですから、半分くらいまで減らしてよいでしょう。それ以上減らすべきかは、もう少し様子を見てからが良いかも知れません。


平成25年6月25日

農林水産省が実施した調査研究（2008年）では、日本人のトランス脂肪酸摂取量は平均0.92〜0.96ｇ/日と推定されています。これは平均総エネルギー摂取量の0.44〜0.47%に相当します。

WHOは総エネルギー摂取量の１％を超えないように勧告しています。これを基に判断をしますと、日本人のトランス脂肪酸摂取量は少ないようです。しかし食生活には個人差が大きく、平均が小さいことと、みんなが大丈夫なことは異なります。

別の調査では、特に女性においてトランス脂肪酸摂取量が問題にすべき量であることが報告されています（J Epidemiol 2010）。この論文では30-69歳の225人（成人）の16日間の食事記録をもとにトランス脂肪酸摂取量を推定しています。国内４箇所の成績です。

脂肪摂取量とトランス脂肪酸摂取量（総エネルギー摂取量との比）の平均値は、(1) 女性で、56.9 g/日 (27.7%) と 1.7 g/日 (0.8%)、(2) 男性で、66.8 g/日 (25.5%) と 1.7 g/日 (0.7%)　です。トランス脂肪酸の平均摂取量は少ないのですが、女性の24.4％、男性の5.7％が総エネルギー摂取量の１％を超えています。特に都市部、30-49歳の年齢層においてトランス脂肪酸の摂取量が多くなっています。女性では菓子類、男性では油脂類からの摂取が多いようです。

日本食品分析センターによるトランス脂肪酸含量を紹介しておきます（平成19年3月）。マーガリン： 8.1（0.4-13.5）、ショートニング： 13.6（1.2-31.2）、ビスケット類： 1.8（0.04-7.3）、その他菓子類： 0.49（0-12.7）、ケーキ・ペストリー類： 0.7（0.25-0.7）、マヨネーズ：　1.2（0.49-1.65）（ｇ/100ｇ）です。

農林水産省はトランス脂肪酸だけを問題にしてはいけないと述べています。これは確かにそのとおりで、脂質全体や塩分摂取などにも目を配る必要があります。また低トランス脂肪酸にしたいがために、飽和脂肪酸を増やしている商品もあります。前に紹介しましたが、飽和脂肪酸の多いパーム油はトランス脂肪酸を22％含む大豆油と同程度に心筋梗塞を増やします（J Nutr2005）。

食事全体のバランスに関心を持ちましょう。片寄った食事になっている人は、これを機会に考えて見ましょう。


平成25年4月26日

前回お示ししたのは、まだトランス脂肪酸が規制されていない時の成績です。その後、あちこちの国で規制が始まりました（我が国ではまだ規制されていません）。

米国、リトアニア、チェコ、ポーランド、ハンガリーで、脂肪酸の割合が規制前後でどのように変わったかを検討した成績がありますので、紹介します（NEJM2009）。

19食品を大きなスーパーやファーストフードの店で2005-2008年に買っています。フレンチフライを例にとります。全脂肪に占める各脂肪酸の割合ですが、各国の値を平均するとトランス脂肪酸は18％ほど減っています。一価不飽和脂肪酸は0％で、変わりません。飽和脂肪酸も0％で、変わりません。多価飽和脂肪酸は19％ほど増えています。

トランス脂肪酸の規制によって、身体に悪い飽和脂肪酸が増えるかもしれないと危惧されていましたが、実際は増えなかったようです。

ケーキ、クッキーでは米国は飽和脂肪酸が100％近くまで増えています（良くない！）。他国ではそれほど極端でなく、望ましい変化になっています。

米国のスーパーマーケットの食品、レストランを対象に、トランス脂肪酸規制前後で脂肪酸の割合がどのように変わったかを検討した論文もあります（NEJM2010）。2008-2009年の成績を1993-2006年の成績と比較しています。

スーパーの商品（58食品）では、トランス脂肪酸は2.1ｇから0.3ｇに、飽和脂肪酸は1.9ｇから2.6ｇに、「トランス脂肪酸＋飽和脂肪酸」は4.0ｇから2.8ｇ　になっています。レストラン（25軒）の食事では、トランス脂肪酸は3.5ｇから0.2ｇ、飽和脂肪酸は6.4ｇから5.8ｇ、「トランス脂肪酸＋飽和脂肪酸」は9.9ｇから6.1ｇ　になっています。

２つの論文から見えることは（例外はありますが）、トランス脂肪酸の規制は飽和脂肪酸をあまり増やさず、望ましい方向に働いたことです。我が国でもそうあって欲しいものです。


平成25年4月25日